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知らなきゃ損するリフォーム会社の実態
リフォーム業界に携わるものだからこそ知っている『裏話』
ＷＥＢ限定でお教えいたします。
様々な業種が参入するリフォーム業界。
本当に安心して任せられる会社を見つけるヒントにしていただければと思います。
《知らなきゃ損するリフォーム会社の実態》
リフォーム会社は大きく分けて7種類
その１【リフォーム会社インターネット無料紹介会社】
リフォーム紹介サイトを挟むと成約手数料を結果的にお客様がお支払い？リフォーム検索などで、サイトで上位にでてくるリフォーム会社を無料で紹介するサイトや、一括見積サイトなど、見積もりをとるだけなら良いが、そのまま業者を絞り込み、注文すると、請負業者は紹介サイトの業者に契約手数料を７％前後（サイト業者による）支払う仕組みが一般的です。
したがって手数料を支払う為に、請負業者は利益確保に走り、工事は手抜きや材料コスト削減に力が入り決していいリフォームが出来るはずはありません。
その２【家電量販店・ホームセンター他】
家電量販店のヤマダ電機、小売業のイオン、ホームセンターのコメリ、家具販売のニトリ、ネット業界のグリーなど、他にも多くの異業種がリフォーム業界に参入しています。
異業種であるため、基本的には自社で施工を行う会社ではなく、受注を取って下請に流す事業形態となります。
施工は実際の下請会社に依存するので、異業種だから悪いと言えるものではありません。自社で施工しているように思える、住宅メーカーや工務店、リフォーム専門会社でも同様の形態があり、先入観を持たず依頼先の1つとしてみておくべきでしょう。
その３【ハウスメーカー系】
新築住宅の建築・販売を主としており、リフォームを請け負っているのは、基本的にグループ会社という事例が多くなります。
例：積水ハウス→積水ハウスリフォーム、ミサワホーム→ミサワホームイング
グループ会社でも「看板」を背負っていることで、顧客側にすれば安心感があります。
ただし、親会社の住宅メーカーで建てられた家だけを対象にしている場合もあり、それは家の構造を知っているので、リフォームが容易になる利点からです。
その４【地元の工務店】
大手の工務店は、名称は工務店でもゼネコンと変わらず、ここでは地域の中小規模な工務店を前提にしています。
建設業として万能性を持ち、新築住宅からリフォームまで請け負っています。
依頼内容によって、自社でも設計や施工を行ったり、設計は他の設計事務所、施工は下請を統括する元請になったりと、様々な形態があるのも工務店の特徴です。
また、住宅メーカーや建材・設備メーカーからの受注にも対応しているケースが多く、メーカーに依頼しても、施工は工務店やその下請になることも珍しくありません。
その５【設計事務所や建築家】
デザインをしたり、顧客の依頼に対して図面を引いたりする仕事がメインです。
そのため、リフォーム分野でも建築士の好みが表れやすく、デザイン性の高いリフォームを求めるなら、設計事務所は候補になります。
ただし、設計事務所だから必ずデザイン性に優れているとも限らず、工務店の建築士によるプランが好みに合うケースも当然にあり得ます。
設計事務所＝デザイン性重視とする考え方は、正しいとは言えないでしょう。
なお、純粋な設計事務所は施工をしませんので、リフォームを受注する立場の存在です。
しかし、建築士には工事監理業務もあり、施工が図面通りに行われているか確認する役割も持っているため、図面だけ引いて終わりではありません。
その６【フランチャイズ店】
建材・設備メーカーが、全国的に施工業者をフランチャイズ化しているケースで、代表例は、トステムやINAXなどから作られた、LIXIL（リクシル）です。全国に多数のフランチャイズ（2015年現在で約420店舗）を持ち、自らの建材や設備を用いたリフォーム事業を展開しています。
建材・設備の確かさは言うまでもないですが、フランチャイズになることで、施工業者側としても一定品質を保たなくてはならず、何かあればメーカー側にクレームが入って存続危機になる図式から、住宅メーカーのような安心感はあります。
その７【全国展開の大手リフォーム専門会社】
住宅メーカー系のリフォーム会社を除くと、リフォーム専業で全国展開している会社は少ないですが、「ナ○ヤマ」は有名ではある。
リフォーム会社と称する会社には、自社ではまったく施工せず、下請に丸投げする会社もあり、施工管理がいい加減で、社会問題になったこともあります。
特に、飛び込み営業型のリフォーム被害は深刻で、顧客側も注意するようになって悪徳業者は減っていますが、注意は怠らないようにしましょう。
▼お悩みがある方は別途ご相談（無料）も承っております。
